騒音の許容範囲って、非常に難しいですよね～！
だって、建物の構造や周辺環境、そしてなんといっても、音の感じ方や聞こえ方が人それぞれですから。
そして「○○以上の音が出たら騒音」など、明確な基準がありません。
最近は在宅勤務や夜勤など、様々な生活スタイルの人が増えているため、騒音トラブルが起きやすくなっています。
ですが、明確な基準はなくても、”騒音かどうかの線引きの目安”というのは存在します。
したがってこの記事で、
- 苦情を言う際の判断材料
- 最低限守るべき生活音の範囲
が分かるよう、「一般的な許容範囲」について記述していきます。
【アパートの騒音】一般的に言われる許容範囲とは？
騒音基準（dB）から判断する
まず、騒音を判断するひとつの指標として、デシベル（dB）があります。
以下は、アパート（住宅地）での基準になります。
| 昼間 | 夜間 | |
| 基準(dB) | 55以下 | 45以下 |
数字が小さいほど静かで、数字が大きくなるほど騒音になります。
1日を通してみたときに、頻繁ではなく何度か基準値を超えているくらいでは、騒音と言い切るには弱いでしょう。
しかし、
- 毎日のように
- 長時間にわたって
- 早朝や深夜に
といった場合ですと、許容範囲とはいえない可能性が高まります。
「試しに計測してみたい」という方は、スマホアプリで「騒音計」と検索してみてください。
簡易的ではありますが、周囲の音（dB）の目安が把握できます。
「騒音の数値をもっと正確に計ってみたい」という方は、騒音計本体での測定が確実です。
1,000～2,000円台で販売されているものがほとんどなので、興味がある方は入手されてみてください。
騒音の時間区分
騒音の観点でみたときに、時間区分の捉え方は諸説ありますが…。
一般的な昼間と夜間は、以下のようになっています。
| 昼間 | 夜間 |
| AM6:00～PM10:00 | PM10:00～AM6:00 |
細かく分ければ「早朝」や「深夜」の区分もあります。
しかし、”何時から何時まで”といった、はっきりとした定義はないようです。
ちなみに、選挙カーによる演説は「午前8時から午後8時まで」と決められています。
20：00～8：00は、できるだけ大きい音を出さないというのがマナーと言えそうです。
このことから、
という解釈が無難と言えます。
特にアパートなどの集合住宅ですと、周囲への十分な配慮が理想的です。
環境からみた許容範囲
建物の構造による聞こえ方の違い
建物の構造に関しては、意外と見落とされがちですが…。
防音性が異なります。
集合住宅ですと、
- 木造
- 鉄骨造
- 鉄筋コンクリート造
- 鉄骨鉄筋コンクリート造
という順で、防音性が高くなっています。
もう少し細かい分類もできますが、代表的な構造だけ載せています。
つまり、同じ音を出したとしても、建築構造によって聞こえ方が異なるのです。
そのため、防音性が低い物件ほど、生活音の許容範囲が狭くなります。
だからといって、「木造だからここまで」「鉄筋であれば許される」というわけではありません。
このことから、建物の構造によっても許容範囲が変わってくると言えるのです。
周辺環境による違い
騒音は、周辺環境にも左右されます。
例えば、
- 車や人の通りが多い
- お店が多い
- 駅や線路の近くに住んでいる
といった場合です。
このように周囲が賑やかだと、建物内の生活音がまぎれやすくなります。
それに対して。
閑静な住宅街ですと音が響きやすく、周囲の生活音が感じやすくなります。
よって、建物の構造だけでなく、周辺環境によっても許容範囲というのが変わってくるのです。
子供がいる場合の騒音基準
子供が騒音源の場合は、「ある程度は仕方ない」と捉えられるのが一般的です。
…といいつつ、「子供だから仕方ない」というのは、簡単には通用しないようです。
それは、今まで述べてきたような判断材料があるためです。
子供の騒音だったとしても、様々な条件に不利に一致すれば、騒音と判断されることもあります。
よく、「受忍限度を超えている」と表現されます。
いわゆる裁判になった場合、不利になります。
侵害の程度が著しいと、このように判断されます。
しかし、相手は子供ですし、「相応の防音対策をしている」などの努力があるのなら、話は変わってきます。
「親の常識的、かつ誠意のある対応があるかどうか」というも、1つの判断ポイントになるようです。
この記事のまとめ
今回の内容を頭に入れておくと、騒音の被害を受けている場合は、苦情を言う際の判断材料になるのではないかと思います。
たとえ生活音でも、程度が著しかったり、あまりに配慮がなければ立派な騒音です。
生活音ではなく、生活騒音になります。
だからといって、ひそひそと過ごすことはありませんが、集合住宅の場合は最低限のマナーは守る必要があります。
騒音の被害を受けている場合は、許容範囲についてある程度理解し、今後の役に立ててください！
