賃貸の物件探しに、どれくらい力を入れていますか?
私は今まで、賃貸の物件探しを何件かしてきましたが、初めてハズレ物件を経験しました。
それは、
騒音被害
騒音問題で居心地が悪くなると、最終的に”引っ越し”を考えざるをえなくなります。
それなら最初から物件探しに力を入れておけば、大きな失敗をすることはありません。
家賃価格や立地、設備の悪さよりなにより、騒音問題は短期間でも引っ越しを考えるほど住みたくなくなります。
私のように騒音被害に遭わないために、賃貸物件探しで行ってほしい4つの事項について、記載していきます。
賃貸のハズレ物件を経験!騒音に悩まされない部屋を選ぶための4つのこと

はじめに
いきなりですが!!
賃貸の物件探しにおいて、何か譲れないことってありますか?
もしその「譲れない部分」が欠けていたら、苦痛で体調不良を起こしたり、生活できないほどになるでしょうか?
…ですよね!
たいていの方は、そこまで感じないと思います。
例えば、「間取りに失敗した」とか「収納が少ない」という不満があっても、苦痛で生活できないわけではありません。
しかし、周囲の騒音に苦しめられたらどうでしょう?
日々の生活に支障をきたし、頭がおかしくなるほど苦痛になることだってありえます。

防音性の低い物件を選んでしまうと、防ぎようがありません。
したがって、物件探しにおいて「防音性の良し悪し」は、しっかりと確認しておくべき問題なのです。
POINT①:建物の構造を確認する
建物の構造の種類

建物の建築構造は大きく分けると、
となっています。

”鉄骨鉄筋コンクリート造(SRC造)”が、一番強い構造と言われています。
賃貸の物件探しをする際、「建物構造」の項目を見ると、どれに当てはまるのかすぐ分かります。
もし記載がなければ、必ず不動産会社に確認しましょう!
構造が強ければ必ずしも良いわけではない
建物の外観を観れば、だいたいの強度は分かります。
・木造であれば、一軒家っぽい外観。
・鉄筋コンクリート造であれば、ガッシリした外観。など
しかし、いくらコンクリート系の強い構造でも、防音性が左右される事項がいくつかあります。
したがって「防音性が高いから大丈夫!」と過信してはいけません。
特に、”築年数”に関しては、より浅い物件の方が防音性が高いことが多いので、選定の一つとして覚えておきましょう。
騒音で悩まないためにも、建物の構造は必ず確認しておくべき事項になります。

POINT②:過去にトラブルがあったかの確認

賃貸物件探しの際、確認すべきことがあります。
”過去に何かトラブルがなかったか”
実際、その物件で過去にトラブルがあったとして、不動産の方から親切丁寧に説明されることはまずありません。
不親切だと思うかもしれませんが、不動産会社は契約してくれたらそれでいいとしか思っていません。

それが、現実です。
よって、自分から積極的に物件の事情を聞く必要があります。
もちろん、当事者同士で問題があった場合は不動産の方は把握してるはずがありませんが…。
しかし、受け身でいるよりは何か情報をもらえるかもしれないので、ドンドン話を伺いましょう。

POINT③:上下や隣の家族構成を聞く
個人情報は教えてくれませんが、家族構成はだいたい教えてくれます。
実際、私はこの確認を怠ってしまいました。

上階に小さい子供がいる上に、人をたまに呼んで複数人で騒ぐ家族でした。
だからといって、単身や夫婦などの世帯がうるさくないとは言い切れません。
それは正直、人によります。
*単身でもやたら足音や声などが大きかったり、音楽をガンガン流す人もいます
しかし、あらかじめ世帯構成だけでも聞いておくと、住み始めたときのイメージはつかめると思うので、ぜひ確認しておいてください。
POINT④:物件の見学はしっかりと

内見は、ただ部屋の雰囲気を確認するためのものではありません。
防音性の観点から言えば、自分で防音性の高低を確認しに行くのです。
床や壁などを叩いてみて、強度を確認しましょう
床に関しては、正直分かりにくいかもしれません。
しかし、隣との壁を叩くと、強度がだいたい分かります。
以下が、私が感じた独自の目安です↓

「え!そこまでするの?」と思うかもしれませんが、恥ずかしいことではありません。
自分の感覚だけが頼りですよ。
ちょうど見学している時に、少しでも周囲の生活音が聞こえればラッキーですね!
また、建物の外観だけなら見学とは別に、個人的に見に行くのもありです。
その際は、近所の人に不審に思われないよう注意は必要です。
この記事のまとめ
今回紹介した内容すべてを実行している人って、あまりいないはずです。
騒音トラブルって経験しないと分からないのですが、周りの住人次第で自分たちの生活が大きく狂わされます。
自分が気に入った部分ばかりを見ず、住んでから”失敗した”という事態にならぬように、事前の下調べや慎重な確認が大切です。
